【ものづくり改革支援(普及・促進グループ)】
目次
- 【ものづくり改革支援(普及・促進グループ)の紹介】
- 【技術メニュー】
- 【ものづくり改革支援(普及・促進グループ)のサービス活動】
- 【ものづくり改革支援(普及・促進グループ)の紹介】
- ものづくり改革支援(普及・促進グループ)編成の目的
「日本のものづくり強化」のための情報技術活用を支援する技術者集団です。
営利目的ではありません。- 技術的問題解決支援
日本の製造業が蓄積したものづくり技術と、MASPアソシエーションが整備した新しい情報技術を活用して、 日本の製造ビジネスの強化・改革にビジネスの現場の皆様と一緒に取り組みます。具体的な内容につきましては、こちらのイベント情報をご覧下さい。
- 専門家集団
経営情報学会、生産管理学会、情報処理学会、スケジューリング学会および企業などの有志の集まりです。
製品開発、生産技術、生産管理、物流管理、情報処理などの専門的技術を駆使します。
メンバーの一覧はこちらをご覧下さい。
- 【技術メニュー】
- 製品開発・開発管理
製品開発企画、設計開発方法論、プロセス・チェーン、製品開発プロジェクト管理など
製品や部品の類似性に着目して、技術再利用を図り、開発課題の絞り込みと、開発期間の短縮および開発費用削減を支援します。- 技術データ管理
基準工程表管理、部品表管理、PDMなど製造ビジネスの遺伝子の一つに相当する技術データの構造整理と、 データ量の抜本的削減について支援します。
プロセス型マス・カスタマイゼーションの前提条件整備です。
製品や部品の多様性と類似性を簡素なデータで取り扱う方法を提供します。- 生産技術・作業改善・品質管理
品質管理、ESA(Engineering Science Approach:加工技術の定式化&改良技法)、IE、 グル−プテクノロジー、ヴァリューアナリシス/エンジニアリング、など
再利用する価値のある精密な技術データ作成に関わる作業改善を支援します。- 生産管理・生産方式
プロセス型マス・カスタマイゼーション、ERP/MRP、トヨタ生産システム、TOC/DBR(制約条件の理論)、 気配り生産(「かんばん」なしJIT)、製番管理など
情報技術ベースの生産管理技術と生産方式全般の改革について支援します。- 情報システム構築方法論
問題形成と問題解決、SSA(ソフトシステム・アプローチ)、ビジネス改革プログラム&プロジェクト・マネジメント、 概念データモデル設計、ソフトウェアJIT、JSP/JSD(Jackson System Programming/Development)など
ビジネス改革と経営に貢献する情報システム構築を支援します。- オブジェクト指向&ソフトウェア工学
オブジェクト指向モデリング、オブジェクト指向設計/プログラミングなど
ソフトウェア工学全般について技術指導し、変更・拡張が容易な、ソフトウェアを短期間で機動的に実現するよう支援します。- SPBOM
部品表と製造手順表を統合し、かつ、製品や部品の多様性および類似性を統合表現する技術データ管理ツールです
(MASPアソシエーションと株式会社エクサの共同開発)
このツールを利用して多様性に対応できる簡素な生産情報システムを構築していただきたく思っております。- APS/スケジューリング
APS(Advanced Planning & Scheduling)はGoldrattの制約条件の理論を満たすスケジューリング技術です。
所要量計算と負荷調整/日程計算を同期処理する技術です。
APS以外のスケジューリング技術の応用も支援します。
村松教授の離散系と連続系を組み合わせたラグランジュ分解・調整法を直接指導していただけます。
- 【ものづくり改革支援(普及・促進グループ)のサービス活動】
我々は以下の活動を通して「日本のものづくり強化」のための情報技術活用を支援いたします。
具体的な内容につきましては、こちらのイベント情報をご覧下さい。
- 教育(参加者名開示)
日本のものづくりを情報技術で支援する新しいビジネス・モデル「プロセス型マス・カスタマイゼーション」の概念と方法を定期的に教育コースを開催します。
- 初期診断(依頼者名非公開)
ビジネス・モデルに適合する情報技術(ERP、APSなど)の選択について支援します。
- 技術相談(依頼者名非公開)
製品開発、生産技術、生産管理、販売など製造業の基幹業務で発生する問題について、問題の識別と解決方針検討を無償でお手伝いします。
- 問題解決支援
問題解決活動に参画し、情報技術とものづくり技術による「解決可能解」作成を支援します。
この活動の費用については相談員と個別に相談し、必ず機密保持を含む契約を結んで下さい。
なお、MASP会員は相談員の通常料金の半額といたします。活動は基本的にボランティアですが、教育、初期診断および技術相談につきましては会場費・資料費・相談員交通費などの実費相当額として3000円をいただきます。
ものづくり改革支援(普及・促進グループ)細則はこちらからダウンロードできます。(pdf,18KB)